プログラミングができないとIT企業への就職は厳しい?

プログラマ

企業にはさまざまな職種が存在する。

厚生労働省の調べによると、平成29年度大学卒業予定者の就職内定率は86.0%と、2000年の調査開始以降、同時期で過去最高を記録しています。つい30年ほど前までは、内定を取ること自体が難しい就職難の時代でした。しかし、少子化の影響による若年層減少のインパクトは非常に大きく、時代は様変わりしています。

こうした学生側の売り手市場において、IT企業への就職希望者が多くなっています。一昔前まではさほど人気がなかった業界ですが、ITが生活に欠かせないものとなり、時代の最先端を体感できるとして、かつてのイメージも変わりつつあるのかもしれません。

しかし、そのIT業界へ進むために、間違ったイメージを持ち続けている学生も少なくありません。

「プログラミングができなければ」という固定観念

常識

結論から言えば、この考え方は完全な誤りです。IT業界イコール、エンジニアをイメージするため、プログラミングスキルが必須であると勘違いしているのかもしれません。もちろん、そのスキルを持っていることが有利に働く可能性はありますが、そもそも企業には多くの職種が存在しています。

総合職として考えた場合でも、営業系、技術系、さらにそれらを細分化すると、営業、企画、管理、開発、保守、研究など多岐にわたります。そして、IT業界だと、一口にエンジニアといってもSE(システムエンジニア)、CE(カスタムエンジニア)、さらにデザイナーなど業界特有の職種も考えられます。

もちろん規模によっても多少の違いはありますが、企業とは多くの職種で成り立っているため、IT企業への就職を目指すときに、プログラミングのスキルが絶対に必要とはなりません。文系や理系の区別もそう問題ではなく、完全なる文系出身でIT企業を複数渡り歩く人も決して珍しくないのです。

そもそも新卒者に対して即戦力は求められていない

企業

IT企業への就職にプログラミングを必要としないことについては、別の観点もあります。企業が新卒者に求める能力に、完全なる即戦力を必要としていないという事実があります。それを埋めるのは、転職者やフリーランスエンジニアだからです。

面接官というのは往々にして、スキルよりも性格を重視します。企業風土に合う人材であるか、誠実さや自主性などがどの程度あるのかを見極めようとしています。マナーや態度は大前提として、どんなに高度なスキルを持っていたとしても、協調性が無ければ企業が求める人物像とはかけ離れていくでしょう。

そして、プログラミングを含めて業界を生き抜くためのスキルは、新人研修やその後のトレーニングなどで入手することができます。

新人の強み

新人

知識がないということは変な癖や先入観がないため、素晴らしいエンジニアに育つ可能性すらあります。さらにいうと、エンジニア希望で入社したものの、コミュニケーションスキルを買われて営業として成長することだってあり得ます。

私自身も営業としてIT会社に新卒で入社し、新人研修として多くの業界知識を習得しました。そのときの知識は、その後の営業活動として役立ちましたし、同期で職種が変更された社員も実際にいました。

経験不足の学生にとって、自分が何に向いているかを判別することは難しいものです。だからこそ、企業とは新卒者に対してさまざまな可能性を期待しています。だからこそプログラミングスキルを持っていないという理由だけで、IT企業就職を諦めるのはナンセンスなのです。

もちろんプログラミングスキルがあっても損はしない

プログラマ

私自身は新卒でIT企業に就職しましたが、自身のビジョンが明確に定まっていたわけではありません。しかし、しっかりと自己分析が完了しており、エンジニアの道へ進むと心に誓っている場合は、入社前に事前に準備することが可能です。

プログラミング言語としてまず挙げられるのは、「Java」です。オールマイティに使われている言語のため、新人研修のメニューとなっているケースも多いです。また、Webサイト構築に欠かせない言語として「PHP」や、Webページにさまざまな動きをつけるために用いる言語として「JavaScript」があります。AI分野のメイン言語である「Python」も昨今注目を浴びています。

こうした言語の早期習得を目的として、就職活動中や、いち早く内定を貰っている場合でもスクールに通う学生が見受けられます。目標であるIT企業就職のために、スキル習得は確かに近道かもしれません。しかし、それが絶対的な印籠となるわけではないことは、しっかりと認識しておくことが重要です。

プログラマーと年齢の関係

机に倒れ込む

ここからは少し論点を変えてみます。

IT業界には昔から「プログラマー35歳限界説」なる俗説があります。

「プログラマー35歳限界説」はなぜ生まれたのか?一つは、プログラマーとしての能力や体力が35歳をピークに上限に達するのでは、という考えが元にあります。

確かに業務システムやソフトウェアは要求仕様書(システム開発では顧客の要求を文書化したものを要求仕様書といいます)に従って開発が進められていくのですが、

要求仕様書が顧客の都合で変更されたり、予定通りシステム開発が進んでもテスト段階でプログラムに間違い(バグといいます)が見つかり開発作業に手戻りが発生することは現場ではよくあることです。

そんな厳しい環境で働くプログラマーは気力や体力はもちろんのこと、新しい技術を受け入れることができる柔軟性も非常に大切です。

そういった意味でプログラマーとして技術者がその潜在能力を十分に発揮できるのは35歳位がピークではないか、という考えが限界説の背景にあるのです。

キャリアアップのタイミング

35歳といえば、プログラマーとして大卒で入社すれば開発の現場で10年以上の経験を積んでおり、企業側としてはそろそろシステムエンジニアや管理職としてキャリアップしてほしいと考えるタイミングなのです。

「プログラマー35歳限界説」は企業側から社員に対してステップアップを促す意図から発信されているものと言っても良いかもしれません。

自律的な成長が求められる

IT業界で長く働くには、社員は常に新しい技術に触れ、それを業務の中に積極的に取り込みながら自身が自律的に成長することを求められます。それは、社会や顧客から求められているということでもあります。

システムエンジニアはプログラマーの上位職種ですが、プログラマー時代に培われたスキルや経験に加え、顧客や関係者とのコミュニケーション能力、プロジェクトマネージャーとしての力量も必要とされます。

非常に優秀なプログラマーがシステムエンジニアに昇格しても、業務の中での切磋琢磨を怠ればシステムエンジニアとしての成長は見込めません。

システムエンジニアの業務の幅は非常に広く、最近ではAIやIoTなど技術の高度化・専門化や多様化に伴い、様々なスキルや経験が必要とされています。

IT企業は技術関連だけではなく、様々なビジネス関連の研修プログラムを用意し、社員は自身が伸ばしたいスキルに役立つ内容を選択することができるのです。

人事制度も時代と共に変遷

日本の企業の特徴でもあった年功序列にもとづいた昇格制度を採用している企業は現在では少数派です。

旧来は管理職になることを最終目的とした人事制度がほとんどでしたが、管理職になれない、なりたくない社員に対して様々なキャリアパスを用意する企業が増えています。

IT業界は「人材は人財」という考えの元、社員に生き生きと働いてもらうことを目的に多様な人事・福利厚生制度を早くから導入してきました。

従来から盛んだった推奨資格の取得に対する手当や評価での優遇に加え、労働時間にとらわれない裁量労働制、女性社員の育児と仕事の両立を目的とした時短勤務等、労働力不足に備えた対応を積極的に進めている企業が数多く見受けられます。

IT業界は先進技術を取り込むことを生業(なりわい)としている業界であり、今後はAI等の先進技術を業務で有効活用し、働きやすい組織や仕組みを作りながら、社内の活性化を進めていくことでしょう。

この記事を書いた人:shiraishi

大手外資系IT会社3社で合計15年の営業経験を持っています。

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